アメリカでは、糖尿病やガン、心臓病といった病気と食生活のつながりが科学的に明らかになったため、病気を予防するための指針として「アメリカ人のための食生活指針」というガイドラインが1980年に発表されました。このガイドラインで厳しく制限されたのが「脂肪」の摂取量なのですが、2016年時点では脂肪は健康の大敵というのが誤解であり、脂肪の摂取量制限を見つめ直す声がでてきています。そのことについて調べてみました。

1980年に発表されたアメリカ人のための食生活指針では、脂肪の摂取量を全カロリーの30%以下に抑えるべきだとされました。食生活指針は食品業界に大きな影響を与え、低脂肪牛乳や低脂肪ドレッシングなど、脂肪の含有量を抑えた低脂肪食品が登場。低脂肪食品は健康を気にしたアメリカ人の間で瞬く間に人気になり、脂肪ゼロクッキーとして発売されたSnackWellsが、長年クッキー市場でダントツの1位であったオレオの販売数を上回ることがあったほどです。

食生活指針で脂肪の代わりに食べるのを推奨されたのが炭水化物(糖質)です。農務省が、バランスのよい食事をとるためのガイドとして1992年に示した「フードガイドピラミッド」では、パン・シリアル・米・パスタといった炭水化物を多く含む主食は食事を支える基礎のような役割があり、1日に6~11杯食べることが推奨されています。食生活指針やフードガイドピラミッドの登場により、アメリカ人の食生活は低脂肪で高炭水化物なものに変化していきます。しかしながら、「低脂肪食品は健康に良い」という考えを否定するかのような研究結果が2000年までに多数登場します。特に、食生活指針で決められている「脂肪の摂取量を全カロリーの30%以下に抑える」というのは科学的な根拠に乏しく、健康を害する可能性もあるという実験結果まででてきました。多数の研究を受けて、アメリカの医学研究所は2005年に新しい「アメリカ人のための食生活指針」を発表。

新しい食生活指針では、脂肪の摂取量が最大35%に増やされ、さらに20%以下の制限は避けるべきだと決められています。脂肪の摂取量制限が「30%以下」から「20%以上35%以下」に変わったことは、とても大きな変化ですが、The New York Timesによると、新しい食生活指針は認知度が低く、低脂肪が健康に良いとされる考えはまだ続いているとのこと。多くの加工食品がいまだに「脂肪30%以下」とパッケージに記載していたり、アメリカ食品医薬品局が脂肪の含有量をベースに栄養機能表示を決めていたりするなど、「低脂肪」がマーケティングツールとして使われているそうです。誤った認識で決められた古い食生活指針の「低脂肪」を押し出すマーケティングを行う企業に対して、アメリカ食品医薬品局が正式に警告を与えたこともあります。

企業が低脂肪食品を推し進めたことで、国民の多くは脂肪に対する考え方が古い食生活指針のままになっており、いまだに脂肪を極力さける食生活が健康と考えられています。最近の研究や調査では、低脂肪の食事が心臓病や糖尿病、脳卒中、ガンの発症リスクを抑えることに何の関係もないことが判明し、さらにナッツやオリーブオイルから摂取できる脂肪に、循環器疾患、糖尿病などの発症リスクを下げる効果が認められたとのこと。

その他にも、低脂肪が健康に必ずしも良くないことを示す研究が多数報告されているそうです。 ただし、これは高脂肪の食事が健康的で低脂肪の食事が健康に悪いという意味ではありません。食品がどれくらい脂肪を含んでいるかに注目するよりも、主食、野菜、フルーツ、魚、肉などバランスの良い食事を適量とることを気をつけるほうが健康に良いのではないかということです。The New York Timesによると、多くの科学者が脂肪の摂取量の上限を取り払うことを次の「食生活指針」に取り入れるよう訴えており、脂肪を制限する食事が健康的というのは時代遅れであると主張しています。これらを通して低脂肪食品の本質が見えてきます。

いかがでしたでしょうか。女性にとってダイエットは欠かせないですよね。しっかり調べて試してみてください。




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